メガネの値段は最近かなり安くなってはいますが、それでも何万としてきます。
母子家庭という場合には子供のメガネ費用に頭を痛めることになりますが、市町村のメガネ費用の補助制度を活用する方法もあります。
市町村ごとに補助制度が違うのですが、制度を確認し、損をしないように補助を受けるようにしていきましょう。
母子家庭のメガネの費用補助制度とは？
このメガネ費用の補助制度を受けるには
- 眼科で処方箋を書いてもらう
- その処方箋を持ってメガネ屋でメガネを作る
というような流れにしても問題ありません。
眼科がこの補助制度に精通しているので、診察や処方箋の段階で補助制度についてまず説明があるかと思います。
参照
母子家庭のメガネ費用補助の金額
メガネは冒頭のように2～3万程度してきます。
最近ではもう少し安めのメガネもありますが（詳しくはこのページの下のほうで紹介しているメガネ屋を参照してください）、全額補助となるかは
- 前年度の所得
- 子供の視力や必要な度数
- 管轄する市町村
によって変わってきます。
眼科でなく市町村に直接母子家庭の補助制度を相談したいときには
通常眼科に受診した段階で母子家庭の補助制度については説明があるかと思います。
しかし眼科に説明を忘れられたり、またいきなりメガネ屋に行くというような場合もあるかと思います。
この場合には
「管轄する市町村の福祉課」
に電話をして相談します。
この課が母子家庭のメガネ補助制度の担当部署となります。
弱視メガネ助成金
近視とともに子供でよくあるのが弱視用のメガネを作るというケースです。
この弱視の場合も助成金がある場合が多いです。
- メガネ費用によっては全額助成金の対象となる場合もある
- 基本的にメガネ1つに対しての支給となる
- たとえば2年後などメガネの度数変更だとまた助成金が支給される
というような制度となります。
ただし弱視の場合には眼科医が必要と判断しなければ助成金は下りません。
参照
このページでも説明をしていますが、
- 9歳未満
- 斜視、弱視、先天性白内障術後等での治療に必要であると医師が判断した場合
というような条件を満たさないといけません。
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